関電不動産開発・住友不動産・パナソニックホームズがお届けする、新築分譲マンション「シエリアタワー大阪堀江」の公式サイトです。OsakaMetro「西長堀」駅へ徒歩4分、心斎橋・なんばが生活圏。地上46階建・総戸数500戸。
住宅アドバイザー
高江 啓幸
20年以上大手企業の住宅領域事業に従事。現在はフリーの立場で事業者コンサル及びユーザーアドバイス、住宅関連誌・ウェブサイトの執筆など不動産業界の専門家として活動。
人気の街・堀江。
そこには街の歴史があり、人々の街への想いがある。
道頓堀川（現地南東）から眺めた外観
様々な顔を持つ堀江。オレンジストリートを象徴とするお洒落な街､環境の整った子育てしやすい街､そして家具の街。重要なのは､街が時代に合わせて変化していること。古くから暮らす地元の努力があり、またその努力に呼応して新しく店を構えた若者もいるだろう。
街は人がつくるもので、それは建築物だけでなく、暮らす人々の街への愛着が目には見えない雰囲気となって他者を惹きつける魅力にもつながっていくのではないか｡堀江の街を歩くと､そんな空気感をすごくイメージでき、そこが人気の源なのだろうと思う｡
とりわけ当地のある南堀江は西区で最も人口が多く※2、居住環境としての評価の裏付けとも言える。街にはふと立ち寄りたくなるようなショップやカフェ・レストランが多く、街の南を流れる道頓堀川の水場が憩いにもなる。元気に街を走る子供も多い。洒落た感じは、少し前の東京･中目黒に近いか。桜で有名な目黒川が流れ、西郷山公園に名を遺す明治の偉人も居を構えた古くから都心の住宅地だが、近年は隣町･代官山ともどもトレンドタウン化している。とはいえ、通りから一筋うちに入れば閑静な街並みを維持している。共通しているのは｢住みたくなる都心｣という評価だ｡
都心立地ならではのアクセスがもたらすもの。
当地は4線5駅が利用可能。心斎橋・なんば・梅田といった都心主要駅へはほぼ10分以内なのは都心だからこそ。様々な方面へアクセスできるポジションの優位性は言うまでもない。利用路線が多ければ多いほど、当地を住まいとするのに都合の良い対象者が多いということ。つまり将来的に売る・貸すということになった際、ターゲットが多いことに他ならない。ターゲットが多いということは、その分ニーズが底堅いことにつながる。結果として資産性が担保されやすいのではないだろうか。生活環境の良さと相俟って、こうした多くの人にとって有用となり得る条件を備えた住まいを選択することが大切であり、その条件の象徴が都心立地となる。
キャナルテラス堀江（徒歩10分／約790m）
アクセス説明図
※掲載の現地周辺航空写真は、2021年7月に撮影したものに一部CG加工を施し、外観完成予想図を合成したもので実際とは多少異なります。また、外観完成予想図は、計画中の図面を基に描き起こしたもので、施工上の都合または行政官庁の指導などにより、外観、外構、仕上、形状、植栽などを変更する場合があります。植栽は特定の季節や入居時の状態を想定して描かれたものではありません。植栽計画については変更になる場合があります。また周辺の建物等一部省略しており、実際とは異なります。
※掲載のimage photo以外の環境写真は2021年10月に撮影したものです。
【専門家インタビューページについて】
※1.大阪・関西万博2025年開催予定。
※2.西区の中で南堀江アドレスの人口17,358人、世帯数9,961世帯と最多(2021年9月30日時点、大阪市HPより)。
※3.大阪市西区で分譲中のマンションのうち三方角地は本物件を含めて3物件のみ(2021年12月MRC調べ)。
※4.大阪市内の平均緑被率約15.8％(大阪市HPより／2012年度)に対し、本物件は緑被率33.6％を確保。
※掲載のimage photo以外の環境写真は2021年10月・11月に撮影したものです。
※掲載のエリア概念図は、概略図ですので省略されている道路・施設等があります。
※徒歩分数は80mを1分として算出し、端数は切り上げております。
※掲載の所要時間は平日・日中時最短乗車時間です。待ち時間・乗換時間は含まれておりません。また、時間帯により異なります。なお、2021年10月時点調査のもので、ダイヤ改正等により変更となる場合がございます。
※掲載のビジュアルは外観完成予想図に大阪都心各地の風景写真を組み合わせたもので実際とは異なります。
※掲載の敷地配置概念図は、計画中の図面を基に描き起こしたもので、施工上の都合または行政官庁の指導などにより、外観、外構、仕上、形状、植栽などを変更する場合があります。植栽は特定の季節や入居時の状態を想定して描かれたものではありません。植栽計画については変更になる場合があります。また周辺の建物等一部省略しており、実際とは異なります。
※掲載の情報は2022年3月時点のものであり、今後変更になる場合がございます。